エンジニアじゃなくても知っておきたい! IT・デジタル技術用語

転職コラム

はじめに

現代のビジネスにおいて、ITやデジタル技術の活用は不可欠です。AI、クラウド、ビッグデータなどの技術が急速に進化し、企業の競争力を左右する要素となっています。未経験からITコンサルタントやソリューション営業といったIT知識の必要な職種に転職を考えている人は自分がどこまで用語を理解できているかの指標にしてみるのもいいかと思われます。

「DX(デジタルトランスフォーメーション)が重要だと言われるけど、具体的に何をすればいいのか?」
「クラウド、AI、IoT…聞いたことはあるけど、どう活用すればいい?」

IT・デジタル技術は、もはや一部の専門家だけのものではなく、ビジネス全体に影響を与える存在です。技術の基礎を理解し、その活用方法を知ることで、業務の効率化や新たなビジネスチャンスを生み出すことができます。しかし、専門用語が多く、理解が難しいと感じることもあるでしょう。本ページでは、IT・デジタル技術の基本となる用語を解説し、実務に役立つ知識を提供します。

ASP“Application Service Provider” の略。インターネット経由でソフトウェアやアプリケーションを提供する事業者を指す。従来のオンプレミス型とは異なり、ユーザーは自社でソフトウェアをインストールせずに利用できる。現在のSaaS(Software as a Service)と概念が類似しており、クラウドサービスの普及とともに進化してきた。
AWS“Amazon Web Services” の略。Amazonが提供するクラウドコンピューティングサービスで、企業や個人がサーバー、ストレージ、データベース、AI機能などを利用できる。コスト効率が高く、スケーラビリティに優れ、グローバルなITインフラの標準となっている。代表的なサービスにはEC2(仮想サーバー)やS3(ストレージ)などがある。
AWSエンジニアAWS(Amazon Web Services)のクラウドサービスを活用し、インフラ設計、運用、管理を行うエンジニア。IaaS、PaaSの知識に加え、セキュリティ、データ管理、サーバーレスアーキテクチャのスキルが求められる。AWS認定資格(AWS Certified Solutions Architectなど)を取得することで、専門知識を証明できる。
BI“Business Intelligence” の略。企業がデータを収集・分析し、経営判断に活用する手法やツールの総称。売上データ、顧客行動、業務パフォーマンスなどを可視化し、意思決定の精度を高める。BIツール(Tableau、Power BIなど)が一般的に用いられ、データドリブンな経営を支援する。
BI / BA“Business Intelligence / Business Analytics” の略。BIは過去のデータを分析し、レポートやダッシュボードで可視化するのに対し、BA(ビジネスアナリティクス)は統計解析やAIを活用し、将来の予測や意思決定を支援する。データ活用の進化により、BIからBAへのシフトが進んでいる。
BIツール企業のデータ分析・可視化を支援するソフトウェア。Tableau、Power BI、Lookerなどが代表例。売上、顧客データ、マーケティング施策の効果測定などをリアルタイムで分析し、経営戦略に役立てる。クラウド型が主流となり、AIとの連携も進んでいる。
CDO“Chief Data Officer”(最高データ責任者)の略。企業のデータ戦略を統括し、データの管理、活用、ガバナンスを推進する役職。DX(デジタルトランスフォーメーション)の重要性が高まる中、多くの企業でCDOが設置され、データドリブン経営を推進している。
CIO“Chief Information Officer”(最高情報責任者)の略。企業のIT戦略を統括し、情報システムの導入・運用・最適化を担当する。ITを活用した業務効率化やDX推進を主導し、経営戦略とIT戦略の橋渡しを行う。特にクラウド活用やサイバーセキュリティ対策が重要な役割となる。
CISO“Chief Information Security Officer”(最高情報セキュリティ責任者)の略。企業の情報セキュリティ戦略を統括し、サイバー攻撃やデータ漏洩リスクを管理する役職。企業のデジタル化が進む中で、CISOの役割は重要性を増しており、ガバナンスやコンプライアンスの強化も担当する。
EDI“Electronic Data Interchange”(電子データ交換)の略。企業間で発注、請求、在庫管理などの業務データを電子的にやり取りする仕組み。紙の書類や手作業を削減し、業務効率化やコスト削減に貢献する。近年はクラウド型EDIやAPI連携が進み、より柔軟なデータ交換が可能になっている。
E2E“End-to-End”(エンド・トゥ・エンド)の略。システムやプロセス全体を最初から最後まで一貫して管理・最適化する概念。IT分野では、データ処理やネットワーク管理、サプライチェーンの効率化などに使われる。例えば、E2Eテストはソフトウェアが実際の使用環境で正常に機能するかを確認する試験を指す。
ERP“Enterprise Resource Planning”(企業資源計画)の略。財務、人事、生産、在庫管理などの業務を統合し、企業全体のリソースを最適化するシステム。SAP、Oracle、Microsoft Dynamicsなどが代表的なERPソリューション。企業の業務効率向上やデータの一元管理を実現する。
GAFAGoogle、Apple、Facebook(現Meta)、Amazonの頭文字を取った略称。世界を代表する巨大IT企業群を指し、デジタルプラットフォーム、AI、クラウド、広告事業など多岐にわたる分野で圧倒的な影響力を持つ。市場独占やデータプライバシーの課題も指摘されている。
GUI“Graphical User Interface”(グラフィカル・ユーザー・インターフェース)の略。視覚的なアイコンやウィンドウを使って、ユーザーがコンピュータを操作しやすくする仕組み。代表例としてWindowsやMacのデスクトップ画面、スマートフォンのアプリ画面などがある。CLI(コマンドラインインターフェース)に比べて直感的な操作が可能。
IPS“Intrusion Prevention System”(侵入防止システム)の略。ネットワークやシステムへの不正アクセスや攻撃をリアルタイムで検知し、ブロックするセキュリティ対策技術。IDS(侵入検知システム)と異なり、攻撃を未然に防ぐ機能を持つ。企業のサイバーセキュリティ戦略において不可欠な要素。
ITベンダー企業向けにITソリューションやサービスを提供する企業の総称。ハードウェアメーカー、ソフトウェア開発会社、システムインテグレーター(SIer)などが含まれる。クラウドサービスやAIの発展に伴い、従来のITインフラ提供からDX(デジタルトランスフォーメーション)支援まで幅広い役割を担う。
ITに関するSW/HW“Software(ソフトウェア)” と “Hardware(ハードウェア)” の略称。SWはOS、アプリケーション、データベース、クラウドサービスなどを指し、HWはサーバー、PC、ネットワーク機器、IoTデバイスなどを含む。ITインフラを構築・運用する際、両者の適切な組み合わせが重要となる。
IT資産評価企業が保有するIT資産(ハードウェア、ソフトウェア、ライセンス、データなど)の価値を測定・管理するプロセス。コスト削減、セキュリティリスク管理、システム更新計画の策定に役立つ。ITガバナンスの一環として、定期的な棚卸しや評価が求められる。
IaaS“Infrastructure as a Service”(サービスとしてのインフラ)の略。クラウド上でサーバー、ストレージ、ネットワークなどのITインフラを提供する形態。AWS(EC2)、Microsoft Azure、Google Cloud Platform(GCP)などが代表例。企業は物理的な設備を持たずに、必要なリソースをオンデマンドで利用できる。
IoT“Internet of Things”(モノのインターネット)の略。センサーやネットワークを活用し、あらゆるデバイスがインターネット経由でデータを収集・交換する技術。スマートホーム、自動運転、産業用IoT(IIoT)などが代表例。AIやビッグデータと組み合わせることで、より高度な自動化・最適化が可能となる。
MBSE“Model-Based Systems Engineering”(モデルベースシステムズエンジニアリング)の略。システム開発をモデルベースで行い、設計やシミュレーションを通じて効率的な開発を実現する手法。従来のドキュメント中心の開発と異なり、視覚的なモデルを活用することで、仕様の明確化や変更管理が容易になる。航空宇宙、自動車、製造業などで広く活用されている。
MVNO“Mobile Virtual Network Operator”(仮想移動体通信事業者)の略。自社で通信インフラを持たず、大手キャリア(MNO)の回線を借りてサービスを提供する事業者。低価格で柔軟なプランが特徴で、格安SIM市場で普及している。企業向けのIoT回線提供や法人向け通信サービスでも活用される。政府の通信料金引き下げ政策により市場が拡大した。
O2O“Online to Offline” の略で、オンラインとオフラインを連携させるマーケティング手法。ECサイトでクーポンを発行し実店舗での購買を促すなど、デジタル施策とリアル店舗を結びつける。近年、OMO(Online Merges with Offline)という概念が登場し、よりシームレスな購買体験の提供が求められるようになっている。
OS“Operating System”(オペレーティングシステム)の略。コンピュータの基本ソフトウェアで、ハードウェアとアプリケーションの橋渡しを行う。Windows、macOS、Linux、Android、iOSが代表例。プロセス管理、メモリ管理、ファイルシステムの制御などを担い、システム全体の安定稼働を支える役割を持つ。
PaaS“Platform as a Service”(サービスとしてのプラットフォーム)の略。アプリ開発に必要な環境をクラウドで提供するサービス。サーバーやデータベースを管理せずにアプリ開発が可能。Google App Engine、AWS Elastic Beanstalk、Microsoft Azure App Services などが代表例。開発のスピード向上と運用負担の軽減がメリットとされる。
Pythonシンプルな文法と豊富なライブラリが特徴のプログラミング言語。Web開発、データ分析、機械学習、AI開発などで幅広く使用される。Django、FlaskといったWebフレームワークや、TensorFlow、PyTorchといった機械学習ライブラリが人気。習得しやすく、初学者にも適した言語として注目されている。
SAPドイツのソフトウェア企業SAP社が提供するERP(統合基幹業務システム)。企業の財務、人事、生産、物流などの業務を統合管理し、効率化を図る。世界中の大手企業が導入しており、特に製造業や流通業での採用が多い。導入には専門知識が必要で、SAP認定コンサルタントの資格も存在する。
SCN“Supply Chain Network”(サプライチェーンネットワーク)の略。原材料の調達から製造、流通、販売までの供給網を指し、企業間の物流や情報の流れを最適化する。グローバルな競争環境の中で、効率的なSCNの構築が競争優位性に直結する。近年はAIやIoTを活用した高度なサプライチェーン管理が求められている。
SEO“Search Engine Optimization”(検索エンジン最適化)の略。Googleなどの検索エンジンでWebサイトの検索順位を上げるための施策。キーワードの最適化、内部リンクの整備、高品質なコンテンツの作成、モバイル対応などが重要視される。デジタルマーケティングの一環として、企業のWeb戦略に不可欠な要素となっている。
SI“System Integration”(システムインテグレーション)の略。異なるITシステムやソフトウェアを統合し、企業の業務プロセスを最適化するサービス。基幹システムの構築、クラウド移行、ネットワーク設計などが含まれる。大規模なプロジェクトでは要件定義から運用保守まで幅広い対応が求められる。
SIer“System Integrator”(システムインテグレーター)の略。SIを専門に行う企業を指し、ITコンサルティング、開発、運用を提供する。日本では大手IT企業がSIerとして事業を展開し、特に金融、製造、官公庁向けのシステム構築で活躍する。クラウド技術の進化に伴い、従来のオンプレミス型SIからクラウドSIへの移行が進んでいる。
SPI文脈により異なるが、一般的には”Software Process Improvement”(ソフトウェアプロセス改善)または”Serial Peripheral Interface”(シリアルペリフェラルインターフェース)を指す。前者はソフトウェア開発プロセスの効率化、後者は電子機器の高速通信に用いられる。特にIoTや組み込みシステムで重要な技術となっている。
SaaS“Software as a Service”(サービスとしてのソフトウェア)の略。クラウド上でアプリケーションを提供し、ユーザーはインストール不要で利用できる。Google Workspace、Salesforce、Microsoft 365などが代表例。サブスクリプションモデルが一般的で、導入コストが低く、運用の手間が削減できる点が利点とされる。





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